勤務医として経験を積む中で、「自身のクリニックを開業する」という選択肢を具体的に考え始める先生は少なくありません。
しかし、そのプロセスには医療行為とは異なる、経営や資金調達、人材確保といった専門知識が求められます。
特に眼科の開業は、高額な医療機器への投資や専門スタッフの確保など、特有の課題も存在します。
この記事では、眼科開業を検討する際に押さえておくべき基本的な流れと、成功の鍵となるポイントを整理してご紹介します。

眼科を開業する流れは？

事業計画の策定から各種届出までが基本

眼科の開業準備は、多岐にわたるタスクを順序立てて進めるプロジェクトです。
最初に策定する事業計画は、クリニックの設計図そのものです。どのような診療を、どのような患者層に提供するのかというコンセプトを固め、必要な資金額や収支の見通しを具体的に数値化します。
その計画に基づき、開業地の選定、内装設計、医療機器の導入、スタッフ採用といった実務を進めます。
そして全ての物理的な準備が完了した後、保健所への「診療所開設届」や厚生局への「保険医療機関指定申請」など、法的な手続きを経て正式な開業に至ります。

準備期間は全体で1年半～2年が目安

開業準備に1年半から2年という期間を要するのは、各ステップで相応の時間が必要になるためです。
例えば、理想的なテナントや土地はすぐに見つかるとは限らず、物件探しだけで半年以上かかることもあります。また、クリニックの設計・施工や、OCT（光干渉断層計）をはじめとする専門的な医療機器の選定・納品にも数ヶ月単位の期間が必要です。
これらのプロセスを並行して、かつ着実に進めるためには、余裕を持ったスケジュール設定が不可欠です。焦って判断を誤ることがないよう、長期的な視点で計画を進めることが求められます。

補足

事業計画書は、金融機関からの融資審査で不可欠なだけでなく、開業後のクリニック運営における経営指標にもなります。策定した収支計画と実際の経営数値を比較検討することで、課題の早期発見や経営改善のアクションにつながります。いわば、クリニック経営の健全性を測るための客観的な物差しとして機能します。

競合とどう差別化する？

高齢者の多い住宅街や医療モールが有望

クリニックの成功は、どの場所で、どのような患者層をターゲットにするかという立地戦略に大きく左右されます。
眼科の主要な疾患である白内障や緑内障は高齢者層に多いため、ターゲット人口の多い住宅街は有力な候補地です。
また、内科や整形外科など複数のクリニックが集積する医療モールも、相乗効果による集患が期待できます。患者の利便性が高いだけでなく、他科からの紹介を受けやすいというメリットもあります。

白内障の日帰り手術など専門分野に特化

自身の専門性を明確に打ち出すことは、競合クリニックとの差別化を図る上で極めて有効な戦略です。
例えば、白内障の日帰り手術をクリニックの核となる診療内容に据えることが考えられます。多焦点眼内レンズを用いた先進的な手術を提供することで、「単に視力を回復させる」だけでなく、「術後の生活の質を高める」という付加価値をアピールできます。
他にも、小児の近視治療やドライアイの専門外来など、特定の領域に特化することで、他院にはない独自のポジションを築くことが可能です。

ICLや最新機器で診療の質をアピール

質の高い医療を提供するためには、先進的な医療機器の導入が不可欠です。
例えば、緑内障や網膜疾患の早期発見に有用なOCTや広角眼底カメラは、今や標準的な設備となりつつあります。これらの機器は、診断の精度を高めるだけでなく、患者に対して自院の診療レベルの高さを具体的に示す材料にもなります。
また、ICL（眼内コンタクトレンズ）のような新しい屈折矯正手術の選択肢を提供することも、特に若年層の患者に対する強力なアピールポイントとなり得ます。

補足

差別化の軸は、医療技術や設備だけではありません。予約のしやすさ、待ち時間の短縮、丁寧で分かりやすい説明といった「患者体験」の質の高さも、クリニックの評判を左右する重要な要素です。最新機器を導入しても、スタッフの応対が悪ければ患者満足度は低下します。クリニック全体で質の高いサービスを提供するという視点が不可欠です。

開業時の集患のポイントは？

WebサイトやSNSで開業前から告知する

患者さんに自院を選んでもらうための集患活動は、開業の数ヶ月前から計画的に始める必要があります。
特に、WebサイトやSNSを活用したオンラインでの情報発信は、現代の集患戦略の基本です。開業予定日、院長の経歴や診療方針、導入する医療機器などを事前に公開することで、地域住民の認知度と期待感を高めます。
中でも、Googleマップ上にクリニック情報を表示させるGoogleビジネスプロフィールへの登録は、開業後すぐに地域からの検索流入を獲得するために必須の施策です。

内覧会で地域住民へ認知を拡大

開業直前に院内を公開する内覧会は、地域住民にクリニックの雰囲気や設備を直接知ってもらうための貴重な機会です。
院内を見学してもらうだけでなく、最新の検査機器を実演するなど、自院の強みを具体的にアピールする工夫が効果的です。
院長やスタッフが直接コミュニケーションをとることで、患者が抱く医療機関への心理的なハードルを下げ、来院のきっかけを作ることができます。

近隣の内科や小児科との連携を構築

眼科の疾患には、糖尿病網膜症のように内科的管理が不可欠なものや、学校健診がきっかけで見つかる小児の視力異常など、他科との連携が重要なものが多数存在します。
開業の挨拶などを通じて、近隣の内科や小児科の医師と良好な関係を築いておくことは、安定的な患者紹介につながる重要な活動です。
自院の専門性や対応可能な検査・治療を明確に伝え、円滑な「病診連携」体制を構築することが求められます。

医療広告ガイドラインの遵守は必須

集患を急ぐあまり、不適切な広告表現を用いてしまうことは厳に慎まなければなりません。
医療広告には、厚生労働省が定める厳格なガイドラインが存在します。「必ず治る」といった効果の保証や、他の医療機関と比較して優位性を強調する表現などは禁止されています。
ガイドラインを遵守し、科学的根拠に基づいた誠実な情報発信を行うことが、長期的なクリニックの信頼を築く上で不可欠です。

補足

内覧会を成功させるコツは、対象者を明確に分けることです。地域住民向けにはクリニックの雰囲気や設備への親しみやすさを伝え、近隣の医療関係者向けには専門性や連携体制を具体的に説明する機会を設けると、より効果的です。特に後者は、将来の病診連携の基盤を作る重要な営業活動と位置づけられます。

新規開業以外の選択肢はある？

事業承継なら初期投資を抑制できる

開業の形態は、ゼロからクリニックを立ち上げる「新規開業」だけではありません。「事業承継」という選択肢も有力な候補になります。
これは、後継者を探している既存のクリニックを、設備やスタッフごと引き継ぐ方法です。
内装工事や医療機器の導入費用が不要、あるいは少額で済むため、新規開業に比べて初期投資を大幅に圧縮できる可能性があります。資金調達のハードルが下がる点は大きなメリットです。

既存患者を引き継げるのが最大のメリット

事業承継の最も大きな利点は、既存の患者をそのまま引き継げることです。これにより、開業初日から安定した収益を見込むことができ、新規開業における最大の課題である「初期の集患」に悩むリスクを低減できます。
また、地域の患者特性や連携先との関係性など、長年培われてきた無形の資産も引き継げるため、スムーズな経営スタートが期待できます。ただし、前院長の診療方針や地域での評判を尊重し、丁寧な引き継ぎを行うことが成功の条件です。

補足

事業承継を検討する際は、メリットだけでなく潜在的なリスクも精査する必要があります。例えば、引き継ぐ医療機器が旧式で追加投資が必要になったり、長年勤めるスタッフとの間で診療方針の共有に時間がかかったりするケースです。財務状況はもちろん、設備の状態や組織文化といった定性的な側面もしっかりと調査することが重要です。

まとめ

眼科の開業は、長期的な視点での計画と、自院の強みを明確にする戦略が成功の鍵となります。
準備には1年半から2年という期間を見込み、事業計画の策定から資金調達、物件選定、各種届出までを段階的に進める必要があります。
成功のためには、立地や専門性で競合との差別化を図り、開業前から計画的に集患活動を行うことが不可欠です。また、新規開業だけでなく事業承継も視野に入れることで、選択肢は広がります。
この記事で整理したポイントが、先生の開業準備の一助となれば幸いです。